2019年に「自立する消費者のススメ～一歩ふみだす消費行動への手引き～」によって消費者教育教材資料表彰優秀賞を受賞されました。
北川 はい。相談業務や出前講座の経験から、「こんな教材があったらいいな」という内容を日頃から高木さんと共有していました。そのアイデアを中部支部の運営委員会で紹介したところ、（一財）日本宝くじ協会が募集する公益事業の助成へ応募することとなり、採択されて教材を作成することができました。
高木 教材構成については、教育の専門家の意見も取り入れたいと思い、NACS中部支部主催の研修講座で講師をしていただいた岐阜大学の田中伸准教授に協力をお願いしました。さらに、人は誰もが思い込みや勘違いなどによってだまされてしまうことがあることを体験してもらう教材にしたかったので、心理学の視点も取り入れるため、京都府立医科大学の上野大介准教授と大阪大学の大工泰裕さんにも協力をお願いしました。
最近のコロナ禍において、オンラインでの打合せ等が増えてきましたが、この教材作成過程は、ほぼ全てをメールで行いました。というのも、NACS中部支部をベースに、田中准教授は英国、上野准教授は京都府、大工さんは大阪府に拠点があったからです。かなりの数のメールをやりとりしました。また、中部支部の星野不二雄支部長をはじめとする運営委員の皆さんや会員の方々にも協力をお願いし、教材を完成させることができました。たいへん感謝しています。
教材には子どもたちへの新しいアプローチも取り入れていますね。
高木 そうですね。この教材は、Philosophy for Children（p4c：ピーフォーシー、子どものための哲学）という手法を取り入れていまして、このアプローチを取り入れている中学校、高等学校の授業に参加させていただきました。授業での生き生きとした生徒たちの表情がとても印象的で、生徒たちの豊かな発想力に大変驚かされました。
今後、消費生活アドバイザーとして消費者教育を行う場合にも、臆することなく、さまざまな手法にチャレンジしていきたいと思います。
教材を使用された方々から、どのような感想が寄せられていますか。
高木 教材は全国の消費生活センターや自治体、教育委員会等に配布しました。心理テスト「断る力チェック」は、「質問項目が絞ってあるので授業や講座に取り入れやすい」といったうれしいお声をいただいています。また、付録の「消費者ホットライン188」携帯用カードも講座の参加者から好評だったと聞いています。ワークシートについても、実際に授業で使っていただいた先生から「社会科の新学習指導要領に沿った内容になっており、大変参考になった」とのお声をいただきました。
北川 この教材を通して、1人でも多くの方が、自立する消費者として一歩踏みだす一助になればうれしいです。私たちとしては、この教材をステップにして、さらに発展させていきたいと考えています。
今後はどのような活動をしていきたいですか。
北川 実は現在、高木さんと「消費生活アドバイザーだからこそ、やりましょう！」的な活動を企画中です。
高木 消費生活アドバイザーならではの視点を改めて考えて、ワクワクするような活動をしていきたいと思います。
（取材：2020年10月5日）
＜ 終 ＞