マスター消費生活アドバイザーの声

マスター消費生活アドバイザーを目指した理由は？

　消費生活アドバイザーと消費生活相談員の資格をもっていまして、さらに消費者政策について学びたいと思っていました。消費者庁の「消費者政策推進のための専門人材の育成・確保に関する懇談会報告書」（2019年）を知り、その趣旨に沿って創設されたマスター消費生活アドバイザー資格の取得を目指しました。
　昭和女子大学社会人大学院の消費者志向経営コースであれば、1年で修士の学位が取得できることも魅力でした。

大学院での学びを通して刺激されたことや新たな発見は？

　大学院では、「消費者政策論」や「消費者志向経営論」「消費者教育」など、消費者関連の科目を受講し、幅広い分野の知識を得ることができました。
　「消費者志向経営論」では、消費者庁の方が講師をされ、消費者法が成立する経緯や、徳島にある新未来創造戦略本部の取組みについて、興味深い内容を知識として得ることができました。
　加えて、消費生活相談や消費者教育に当たられている方など、実際の現場で働いている方といっしょに学ぶ機会が得られ、消費者問題についての生の声を聞くことができ、刺激を受けました。また、保険会社や製造会社などで、お客様相談関連の部署で働く方の意見からは、消費者志向経営の必要性を強く感じました。
　コロナ禍でも、すべての科目をオンラインで受講することができたため、愛知県在住でありながら、東京にある昭和女子大学大学院の講義を問題なく受講できました。一度も通学することなく卒業できたことは、世の中の変化が直結した出来事で、地方在住の新たな可能性を発見しました。

マスター消費生活アドバイザー資格を今後どのように活かしていきたいですか？

　消費者教育コーディネーターとなって、資格を活かしていきたいです。
　大学院の講義で、消費者が自ら考え、主体的に行動できるようにするためには、消費者教育の果たす役割が大きいと学びました。
　また今年4月から、民法改正による成年年齢の引下げが実施され、18歳から「大人」とされる若者の消費者被害拡大が懸念されています。その防止のためには、高校生など若年層への消費者教育が重要と考えています。
　消費者政策を専門的に学んだ「マスター消費生活アドバイザー」は、行政の場における「活躍する消費者教育アドバイザー」として適任ではないかと考えています。